G7の存在とその位置づけ、通称の先進国首脳会議と呼ばれる矛盾2025.06.09

　今回、G７（通称、先進国首脳会議）がその加盟国であるカナダで開かれるという。その先進7か国の加盟国は、フランス、米国、英国、ドイツ、日本、イタリア、カナダと言い、プラスEU＝ヨーロッパ連合が参加する枠組みという。そのEuは、大統領と委員長が参加する体制になっている。その首脳会議である主要国首脳会議 (サミット) を指していることもあるようである。

　彼らは先進国を自認し、しかも大国を装っている。確かに、その加盟国のアメリカは世界のだれしも納得する大国であるが、それ以降の諸国が果たして先進国、あるいは大国と呼べるかは疑問の点があり、先進国でも大国でもない国がありそうである。もとより、何をもって先進国とするか、大国とするか、その尺度は明確には定義しずらいものである。

　先進国と言えば、IT世界の基準でオランダあたりが入ってよかろうし、中立国で有名なスイスなども間違いなく先進国であろう。さらには、北欧諸国はどの国をとっても先進国なのだろうが、大国の基準を適用すると、それらに該当するにも難しいものだろう。

　それでは大国というとどういう国家と言えば、経済的、あるいは軍事的に世界のトップ10には収まる国でないと物悲しいとおもわれる。
　例えば、中国はその双方の面で条件を満たしており、世界の動向に関する判断が、中国を除いたところで結論が出されてもそれはナンセンスと言えるものである。もっとも、その判断はアメリカが世界最強であり、国連安保理で何かを声明を発しようとしてもアメリカが拒否権を行使すればそれで終わりである。そのことは、ガザを破壊する動向をイスラエルが示しても国連は無力であることがたびたび証明されていることである。
　その面では、ロシアへの制裁は国連で承認されたわけであり、現状で中国、インドがそれに協調的でないのは、欧州が原油でロシアに世界全土で制裁をかけると称しても、結果は欧州自身がそれをかいくぐる国際商取引を続け、結果としてロシア産の原油は欧州を含めた世界に供給されているわけである。その制裁とロシア産原油を買いたたく方針があり、それを現実に実施すると、中東産原油の引き下げにつながり、産油国にとっても自分の首を絞める結果となり、極端な価格設定は市場を混乱させること以外に利点は産まなくなるだろう。
　そうしたことを考慮すると、ロシアを国際秩序から排斥しても、物事の解決には何の意味もないことを世界が承知していると言えよう。

　とは言え、日本はこのG7のメンバーに加えてもらっており、自分は世界の先進国でかつ、一流国である自尊心が日本人の大半には備わっている考えており、それが滑稽とは言えないほどには日本の経済的役割は世界にあるといえよう。それが証拠に、日本は何か世界で金が必要になるとポンと大金が出せる国としては、世界のトップクラスであろう。アメリカは何か自分に気に食わないことがあると、すぐに蛇口をひねって相手を恐怖に陥れることを常套手段としていることと対照的である。

　イギリスやフランスは、世界の中で相当レベル以上の国家である。第2次大戦の戦勝国として戦後にふるまえ、核兵器や空母、原潜を有し、海外の特定国やその領土の一部を制圧する能力を持っているし、現実にその力を行使したこともある国家である。それに準じるのはドイツで、それに沿うのが日本ということであろうか。

　ただし、それらよりも、インドやパキスタンの方が世界のリーダー序列では上にあるだろう。彼らは共に核兵器の所有国でもある。世界には、核兵器を持たずとも大国がある。それはブラジルである。アメリカとはきっちりと距離を置いて、また、ロシアとも一線を引いた外交を行っている。

　こうした状況を踏まえれば、Ｇ７やそのれの諸国がアメリカを除いて独力で世界を決定するようなことはできないし、アメリカとて、貿易戦争でやりたい放題とはいかない事例を中国が提示し、世界の人に見せつけた。その事態に遭遇すると、世界はＧ７が決する時代は終わり、世界は様々の国家が複雑な糸でつながれた状態となっており、それを解きほぐす作業やつなぎ合わせる作業は果てしなく難しくなっていると言えよう。
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